小児矯正を検討する際、治療内容と同じくらい気になるのが費用面ではないでしょうか。

結論からお伝えすると、小児矯正は医療費控除の対象となるケースが多くあります。

ここでは、小児矯正と医療費控除の関係について、基本的な仕組みから分かりやすく解説します。

■医療費控除とはどんな制度？

◎一定額を超えた医療費を所得から差し引ける制度

医療費控除とは、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に、その超えた分を所得から差し引くことができる制度です。

所得税や住民税の負担を軽減できる仕組みとして、多くの方が利用しています。対象となるのは、本人だけでなく、生計を一にする家族の医療費も含まれます。そのため、子どもの治療費も条件を満たせば医療費控除の対象になるのです。

◎保険診療だけでなく自費診療も含まれる

医療費控除というと、保険診療のみが対象と思われがちですが、自費診療であっても対象になるケースがあります。重要なのは、治療の目的が病気や機能の改善であるかどうかです。

■小児矯正は医療費控除の対象になる？

◎治療目的であれば対象になる可能性が高い

小児矯正は、見た目を整えるためだけの治療ではなく、噛み合わせや発音、顎の成長を正しく導くことを目的として行われることが多くあります。

このような場合、小児矯正は医療費控除の対象になる可能性が高いとされています。

特に、将来的な不正咬合の予防や、噛む機能の改善を目的とした矯正治療は、医療行為として認められやすい傾向があります。

◎美容目的と判断されると対象外になることも

一方で、見た目の改善のみを目的とした矯正治療と判断された場合は、医療費控除の対象外になる可能性があります。

ただし、小児矯正においては、美容目的のみと判断されるケースはそれほど多くありません。判断に迷う場合は、治療開始前に歯科医院へ医療費控除の対象になるかどうかを確認しておくと安心です。

■小児矯正と「保険適用」の違い

◎保険適用と医療費控除は別の制度

「小児矯正は保険がきくの？」という質問も多く聞かれますが、保険適用と医療費控除はまったく別の制度です。小児矯正は、原則として保険適用外の自費治療となるケースがほとんどです。

しかし、保険が使えない治療であっても、医療費控除の対象になるケースが多いです。そのため、「保険がきかない＝控除も使えない」とは限りません。

◎一部の特殊な症例では保険適用になる場合も

顎変形症など、国が定める特定の条件に該当する場合には、矯正治療が保険適用になることがあります。ただし、一般的な小児矯正では該当しないことが多いため、医療費控除を活用するケースが現実的といえます。

■医療費控除の対象になる費用の範囲

◎矯正治療にかかる費用全般が含まれる

医療費控除の対象には、矯正装置代だけでなく、調整料や検査費用など、治療に直接関係する費用も含まれます。また、通院のためにかかった交通費も、条件を満たせば対象になる場合があります。

どこまでが対象になるかは、領収書や明細をもとに確認することが大切です。

■医療費控除を受けるために知っておきたいこと

◎領収書は必ず保管しておく

医療費控除を申請するためには、支払った医療費の証明が必要になります。小児矯正は治療期間が長くなることも多いため、領収書や明細はまとめて保管しておくと安心です。

◎確定申告が必要になる

医療費控除を受けるには、原則として確定申告が必要です。

会社員の方であっても、年末調整とは別に手続きを行う必要があります。

【小児矯正の費用負担を軽減するために】

小児矯正は、将来のお口の健康につながる大切な治療ですが、費用面の負担が気になる方も少なくありません。そのような時は、医療費控除を正しく理解し、利用することで、経済的な負担を軽減できる可能性があります。

子どもの矯正費用で悩んでいる方は、治療内容だけでなく、医療費控除の対象になるかどうかも含めて歯科医院に相談してみましょう。

制度を上手に活用することが、安心して小児矯正を進めるためのポイントです。